充実した日本での生活サポートは
人材定着につながります。
創業15年の外国人共生ソリューションカンパニー
「GTN」が提供する企業向け外国人材定着支援サービス。
プロフェッショナル
ライフアドバイザー
が対応いたします。
企業と外国籍社員の間に生じるギャップ。それは受入環境改善の必要性。
生活面も含めて相談できる体制を社内に準備が重要視されている現実。
インターネット・TV番組・新聞など人事・総務メディアから注目されています！人事・総務メディアに注目されています！
よくあるご質問
- 採用人数が少ないのですが、対応可能でしょうか？
- お一人から加入可能です。契約期間の縛りなどもございません。
- 弊社で採用している外国人は
日本語が話せるので必要ないと思うのですが？ - 日本語が話せる方でも行政手続きをはじめとした複雑な情報をご自分で整理されることにとてもストレスがあります。
母国語でいつでも相談できる環境があることが重要なのです。
ご自分が海外に住まれることを想像していただくといかに必要な環境であることがお分かりいただけると思います。
- お部屋探しなどの別のサービスを
個人契約で依頼したいです。
従業員と直接やりとりして頂けますか。 - お任せください。従業員様へのご案内資料もご準備しております。
企業様からお渡しいただくことで、後日、従業員様から直接ご連絡いただくケースが多いです。
- 実際に外国人従業員定着に効果はあるのでしょうか。
- 外国人の従業員の立場を大事に考えていらっしゃったり、もっと外国人従業員の活躍を期待されている企業様の導入が多いです。
企業が真剣に考えていることが従業員に伝わることが一番重要です。
- 対応言語を教えてください。
- 最大18言語対応可能です。英語・中国語・韓国語・ベトナム語・ネパール語・モンゴル語・ポルトガル語・ミャンマー語は常駐しております。全言語、弊社のライフアドバイザーが対応いたします。
GTNについて
外国人が日本にきてよかったをカタチに
GTNは世界中の日本を目指す外国人に対して
様々なサービスを提供する、
生活総合支援企業です。
創業から15年、外国人の方々に関わる
各種問題を解決し続けています。
| 会社名 | 株式会社グローバルトラストネットワークス Global Trust Networks Co.,Ltd. | |
|---|---|---|
| 本社 | 〒170-0013 東京都豊島区東池袋1-21-11 オーク池袋ビル2階 | |
| 拠点 | ||
| 役員 | 代表取締役社長：後藤裕幸 取締役副社長 : 安 英壹 取締役 : 董 暁亮 社外取締役 : 中上 崇（日本電子機器輸入協会前会長） 社外取締役 : 大倉 伸夫（株式会社エポスカード取締役） 常勤監査役 : 伊藤 敬夫（日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社前社長） 非常勤監査役 : 森﨑 実（元新日本監査法人公開業務本部代表社員） 非常勤監査役：本田 凛太郎（社会保険労務士法人すばる会長） 執行役員 債権管理部長 : 廣江 晋吾 執行役員 営業本部長 : 馬場 勇 執行役員 管理本部長 : 鈴木 厚史 特別顧問 ： 安藤 隆春（元警察庁長官） |
代表取締役社長：後藤裕幸 取締役副社長 : 安 英壹 取締役 : 董 暁亮 社外取締役 : 中上 崇 （日本電子機器輸入協会前会長） 社外取締役 : 大倉 伸夫 （株式会社エポスカード取締役） 常勤監査役 : 伊藤 敬夫 （日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社前社長） 非常勤監査役 : 森﨑 実 （元新日本監査法人公開業務本部代表社員） 非常勤監査役：本田 凛太郎 （社会保険労務士法人すばる会長） 執行役員 債権管理部長 : 廣江 晋吾 執行役員 営業本部長 : 馬場 勇 執行役員 管理本部長 : 鈴木 厚史 特別顧問 ： 安藤 隆春 元警察庁長官、(株)ニトリホールディングス、 (株)ゼンショーホールディングス、東武鉄道(株)、 (株)東横イン、(株)アミューズの社外取締役現任） |
| 顧問弁護士 | 森・濱田松本法律事務所 山崎 良太 三浦法律事務所 湯浅 紀佳 リーガルストラテジー法律事務所 権田 典之 |
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| 所属団体 | 公益社団法人東京都宅地建物取引業協会 公益財団法人日本賃貸住宅管理協会 公益財団法人ベトナム協会 一般社団法人アジア経営者連合会 一般社団法人外国人雇用協議会 |
|
| 資本金 | 9億4946万600円（949,460,600円） | |
| 設立 | 2006年7月 | |
| 従業員数 | 238名（2020年8月末現在）※国内外含む | |
| 事業内容 | 外国人専門の賃貸住宅保証事業 / 外国人専門の不動産賃貸仲介事業 外国人専門の生活サポート事業 / 外国人専門のアルバイト・就職紹介事業 外国人専門の携帯電話サービス事業 / 外国人専門の旅行事業 |
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| 免許番号 | 宅地建物取引業 国土交通大臣（1）第9148号 登録支援機関登録番号 19登-000122 一般労働者派遣事業許可番号 (派) 13-305427 有料職業紹介事業許可番号 13-ユ-306348 電気通信事業許可番号 A-26-13748 旅行業 東京都知事第2-7658号 古物商 東京都公安委員会 第305502116685号 |
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